過去の中間選挙前と中間選挙後の株価の動き

前回のブログで、米国株市場の中間選挙後（11月以降）の株価の動きは過去 20年間でみてみると上昇する確率が 100％となっていることをお伝えしましたが、具体的に中間選挙前と中間選挙後の米国株市場の株価の動きを確認してみようと思いました。

20年間だと、中間選挙（11月ごろ）は 5回ありました。2006年、2010年、2014年、2018年、2022年です。それぞれ選挙3か月前、選挙1か月前、中間選挙日、選挙3か月後、選挙6か月後、選挙1年後、に対する年初からの騰落率を確認してみました。

「該当年度の年初のS&P500の水準からみた騰落率」

年度	選挙3か月前	選挙1か月前	中間選挙日	選挙3か月後	選挙6か月後	選挙1年後
2006年	+0.5％	+6.4％	+9.0％	+14.3％	+19.0％	+16.3％
2010年	-0.6％	+1.2％	+5.3％	+15.1％	+20.1％	+9.3％
2014年	+5.8％	+7.4％	+9.8％	+11.4％	+15.4％	+14.8％
2018年	+5.7％	+7.0％	+2.2％	+1.3％	+8.8％	+14.1％
2022年	-13.7％	-24.1％	-20.2％	-14.1％	-13.7％	-8.6％

「中間選挙年の最初の取引日を100として指数化したグラフ」

2022年以外は、その年の年初からみても上昇していますね。2022年は利上げ問題があって株式市場が大幅下落した時なので、突発的な出来事が起こると下落してしまうのは仕方がない感じですね。でも、中間選挙以降だけをピックアップしてみると、2022年でさえ、中間選挙以降は大きく上昇しているんですよね。

「中間選挙から 1年後のS&P500の騰落率」

S&P500騰落率	2006年	2010年	2014年	2018年	2022年
選挙から1年後	+6.7％	+3.7％	+4.5％	+11.7％	+14.5％

こうやってみてみると、中間選挙前はある程度上昇していて、中間選挙後も引き続き上昇していることが多くみたいだね。ちなみに、中間選挙から 1年後の S&P500の騰落率を 1950年以降から確認した場合には、平均的な騰落率が 15.4％の上昇となっていて、中間選挙後はかなり強い相場になっているんだよね。

1938年以降で、中間選挙から 1年後の S&P500が上昇する確率は約 95％らしいので、中間選挙後はほぼ負けなしと思っていいんじゃないかな。

中間選挙後の株価の推移が強い感じ（上昇しやすい感じ）で移行しやすいのは、中間選挙の「結果そのもの」が株価を押し上げるというより、中間選挙までに溜まった悪材料・不透明感が解消されるタイミングと重なりやすいからであり、「どの党が勝ったか」よりも、政策の不透明感が低下したこと（どうなるのかがハッキリする）に反応している部分が大きいです。

そして、基本的には「ねじれ議会」になりやすく、大型増税、大規模規制、大規模な制度変更などが議会を通りにくくなります。これは、株式市場からすると大きな政策変更が起きにくく、企業の将来利益を予測しやすいといった感じになります。

また中間選挙後は、大統領就任 3年目に突入する時期でもあり、大統領就任 3年目は歴史的にみても株価が一番上昇しやすい時期でもあります。なので、今年の11月以降から来年にかけては米国株市場が好調な相場を維持するという事に期待していてもいいんじゃないかなと思っています。