米国株市場が大幅下落

先週の金曜日の米国株市場は 3指数とも大幅下落となっていて、ダウ平均が 1.6％下落、S&P500が 1.5％の下落、ナスダックが 1.6％の下落となっていたね。年初から数日は調子よく上昇していたのですが、最近は下落傾向となってきているみたいだね。

S&P500が年初の1月を上昇して取引を終えると、その年の年末にはプラスリターンで迎える確率は80％～84％となっていて、大抵は上昇して年末を迎える事となるので、是非とも今年も年始の１月は上昇してほしいよね。

そんな願いもむなしく先週の金曜日には米国株市場は大きく下落をしていて先行きが怪しくなってきているね。

金曜日に発表された雇用統計は非常に強い内容であり、景気が強い状態を維持していること自体は良いのだけど、景気が強すぎる事からインフレに振れてしまう可能性があり、そうなると利下げが出来なくなって、状況によっては再利上げも視野に入ってくることから株式市場は全面安の展開となっていたよね。

雇用統計	市場予想	結果
非農業部門雇用者数	16万4000人増加	25万6000人増加
失業率	4.2％	4.1％
平均時給	0.3％増加	0.3％増加

非農業部門雇用者数は、予想以上に大幅に伸びていて去年の３月以来の大幅な増加となっていて、失業率も市場予想よりは低い数値となっていて雇用状況は力強い状況が続いているようです。政策金利が比較的高い水準にあるにも関わらず景気はまだ失速しているとは言い難い状況となっています。

インフレ懸念が高まってきているという事で、長期金利（ 10年国債金利）も急上昇して前日比 1.7％上昇の 4.763％となっていて長期金利が 5％台に乗せる可能性も視野に入ってきたようだね。

長期金利（ 10年国債金利）が高ければ、株式を買うよりも債券を購入していた方が安全に高い利回りを手に入れる事が出来る為、株式の魅力が薄れて株式が売られやすくなってしまいます。インフレ懸念で長期金利が上がれば上がるほど、株式にとっては不利な環境となっていくね。

インフレになってしまうと、FRBも利下げを停止せざる負えない状況となってしまい、現在は今年度２回の利下げを想定しているのが、利下げ中止や再利上げとなってしまって、景気にも悪影響を与える事もあるかもしれないね。

景気が強い事は悪い事ではないのだけど、それがインフレを引き起こすようであれば問題があるし、金利が高いままであれば景気にも悪影響を及ぼすので、株式市場にとっては強すぎる雇用統計はバッドニュースになってしまうよね。

景気やインフレをコントロールする事は難しい事だと思うけれども、FRBやトランプ氏には、どうか上手く手綱を握ってコントロールしてほしいと願うばかりだね。